勝ち残る商品作りマニュアルQ5：あなたの商品の適正原価率は

質問は適正原価率を上げる要素です。

以下の販路別の基本原価率に対して、＋当てはまった数×２％が適正原価率の目安です。

▶ モール系インターネット通販 25%（980〜2980円）
▶ 広告型インターネット通販 15%（1980〜5800円）
▶ 紙・電波系通販（シニア向け）15%（1980〜6800円）
▶ 量販店 25%（700〜3600円）
▶ 美容系店舗 12%（4500〜10000）
▶ 運動系ジム 20%（1800〜6500円）
▶ 医療機関 15%（3600〜12000円）
▶ ネットワーク・訪問販売 10%（5000〜15000円）
※（）内は税込の適正販売価格　※パッケージ代を含む原価

＜例＞
Yesの数：6、モール系インターネット通販 → 25％＋6×2％ → 適正原価率：37％

想定の原価率より高くなり過ぎた場合、適正販売価格内に収まるような商品設計に調整していく必要があります。もしくは、競合商品と見比べつつ、販売価格を見直す必要がある場合もあるでしょう。
原価率が高過ぎても、広告予算などが捻出できない問題も生じます。

高過ぎるのでは？

と思われるケースもあると思います。
通販の商品は、適正原価率が15％と言われた神話のような時代もありました。当時は、メディアレーション（売上／広告費用）が1.0を超えることも多々ありました。
今は、市場が成熟し、競合が増え、競争も激化しています。それに伴い、適正原価率も上がり続けているのです。

実際、Amazonなどでは、原価率が50％以上という商品も多々存在し、勝っている現状があります。

そういった市場の変化を加味して、販売価格も設定いただければと思います。

場合によっては、事業計画の原価率と大きく差が生じる場合もあると思います。
例えば、広告代理店が作成する事業計画の原価率は、15％が多いです。酷い会社は10％。
これは、少しでも多く広告予算を捻出するためです。
適正原価率とかけ離れた商品を作ってしまった場合、最悪、全く売れず、在庫を処分する結果となることも多々あります。

一方、価格に見合った商品力でなければ、決してリピート購入されません！
厳しいことを言うようですが、通販の場合、売れてもリピート購入がなければ、いつになっても広告費を回収できず、黒字転換しないでしょう。、

どんなに商品設計が良くても、この最後の価格戦略を誤ると、すべてがダメになることが多いです。
価格設定までが勝ち残る商品設計です！
注意し、慎重に設定してください！